春丘牛歩の世界-マスメディアとマイクロメディア

　　　　　　　春丘牛歩の世界

四月といえばもう春である。

取りわけ本州では、先月の下旬から桜の開花が、毎日の様に報じられ、すでに満開に達しているのだという。

そんな本州から春の便りが報じられている中、ここ北海道南十勝でもゆっくりと季節は進んでいる。

根雪はほとんど溶けているし、最高気温は二桁となって久しい。

庭の片隅に咲き始めた福寿草は、春の先駆けであるし、道路わきに咲くフキノトウも同様である。

そんな雪解けが象徴する、春の到来を感じる中で、この2月末に始まった「イラン戦争」であるが、こちらは1ヶ月を過ぎても雪融けまでは、しばらく時間が掛かりそうである。

戦争を始めた当事者で、我が国初の女性首相が訪米時に、ハグした後の首脳会談で、

「この戦争を停められるのも、平和をもたらしてくれるのもそれが出来るのは、ドナルドあなただけだ・・」といった様な言葉で持ち上げられたのだが、まだ終戦には至ってない。

今月1日に、その米国大統領はホワイトハウスから米国民、そして全世界に向けられた、1時間程度のメッセージは、内容の乏しい残念なものであった。

相変わらずの自己陶酔型で、戦果を誇大報告する悪癖はそのままであった。

私はこれは形を変えたエイプリルフールなのか？とも思ったが、1時間近く行われた演説は終始一貫したままだった。

”ホルムズ海峡の封鎖が解除”に向かうかもしれない、とか”イラン戦争からの撤退 ”といった言葉が聞けるかもしれない、と期待していた多くのアメリカ人や、世界の経済人・政治家にとっては、期待外れであった。

その結果起こった事は「トランプ政権支持率の更なる低下」「原油取引き価格の高騰・高止まり」「株価の低落」であった。

これはアメリカ国民の反応＝世論調査結果であり、世界の経済界からの「トランプ演説」への評価である。

今回の演説で喜んでいるのは「プーチンのロシア」だけであろう。ウクライナ戦争での戦費調達で、疲弊しているロシアにとって、原油価格の高騰は、同時に収入の増加を意味するからである。

そんな先行き不透明な中で先日入って来たのは、ホルムズ海峡を回避する形での原油確保や、LNG調達先の多角化を告げるニュースであった。

日本の外務省や経産省の官僚たちが築き上げてきた、日ごろのネットワークや人脈作り、情報収集の成果が活用され、活かされた結果であろう。

”Good　Job⁉ ”なのである。

前回のコラムでも指摘した様に、原油やLNGの調達先が1か所で8・9割というのは、やはり異常でありイビツなのである。

今回の目の前の”ホルムズ海峡閉鎖 ”への「短期的対処」、に留まらず「中期的対処」「長期的対処」という観点からも、このニュースは望ましい対応であり、エネルギー戦略であると評価出来得る。

「紅海ルート」の確保や「アラスカ油田の開発」と共に、「中央アジアルート」確保や「北米原油・天然ガス開発」等への投資と共に、技術力の援助や社会インフラ支援といった事が、これからの20年30年先を見据えた、戦略的対応に成るであろうと私は確信している。

と同時に忘れてはならないのは

「化石燃料依存からの脱却」

「日本国内に眠る原油開発の採算性検討と、社会インフラ整備・補助制度の検討」

等である。

前者は「再生可能エネルギーの開発」「ゼロカーボン・脱炭素社会に向けた政策」として、既にスタートしているのでその推進と促進状況を、冷静かつ厳しくチェックする事が大切だと思っている。

そして後者に関しては、明治時代以降進めていた「新潟県の油田開発」事業や、「北海道での油田開発」事業をもう一度再検討し、updateすることである。

その上でビジネスモデルを構築することで、開発に伴う損益分岐をクリアにする。

そうして国産原油の開発や調達の可能性を、「ポスト中東原油依存政策」の一環として、研究しStudyする価値があるのではないか、と私は想っている。

「中・長期視点」に立った「経済安全保障」とは、こういう事を検討する政策ではないか、と私は思っているのである。

　　　　　　　　　　原油高騰は、国内原油開発のビジネスモデル再検討

　　　　　　　　　　　　の機会に成り得るのではないか・・。

　　　　　　　　 お知らせ

＊2月6日：『甲斐源氏の祖、源義光』に新しく「近江之國編」を追加し、公開しました。

＊4月1日：同「近江之國編」に「甲賀牧」と甲賀忍者「望月氏」を追加しました。

＊２月３日：本日『コラム2026』を公開しました。

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南十勝聴囀楼　住人

2019/4/11

マスメディアとマイクロメディア
近年、私は新聞や雑誌を殆ど購読しなくなった。必要な時に確認の意味で買うことはあるが、いわゆる定期購読をしなくなって数年経つ。その理由は何故かを考えてみた。始まりは定期購読をしていても読まずに、そのまま積んどくことが多くなったことがあるように思う。それは新聞の情報量が多くなってきており、すべてのページに目を通すと2・3時間はかかってしまう点にあったように記憶している。国内はもちろんのこと海外の情報にも目を通すし、政治・経済・文化・社会・娯楽といった様々な分野に目を通すと結果的にはそんな風になってしまう。社会との関わりが日本国内には留まらず、世界との距離感が近くなってきていることにも起因しているように思う。一種のグローバリズムの影響なのだろう。そしてもう一つの原因はやはりインターネットの浸透であろう。新聞を読まない日はあってもヤフーニュースなどを見ない日はない。インターネットで配信されるニュースは多くのメディアを網羅し、関心のある情報をその中からチョイスすれば事足りるからである。しかもネット配信のニュースは、国内外の右から左までの陣営の情報の閲覧が可能で、それぞれの立場の情報の伝え方が判って、参考になる事が多い。更にそれらの中には、その分野の専門家と思われる人たちが深堀りしたり、事件や事象の背景にまで細かく言及していて、分析が行われている記事にも、お目にかかる事が出来る。クオリティの高いジャーナリスティックな記事も、結構目にすることがある。インターネットでは情報スピードの速さと共に、時間を置いての質の高い分析記事も手に入るのだ。もちろんすべの配信記事が客観的で、質が高いというわけではない。とりわけ個人が発信する記事には時折「？」を感じるような、記事もある。そういう場合は配信している媒体や記事作成者の名前を記憶していて、以降はフィルターをかけるようにしている。客観性や深堀り・分析といった専門性やクオリティを感じない情報や記事は、私には参考にならないからである。いずれにしてもそのような事もあり、私の中で新聞や雑誌に対する接し方が変わってきている。たぶんこういった現象は私一人にとどまらず、少なからぬ人々が同様のスタンスをとるようになっているのではないか、と思われる。したがってこの傾向というか潮流は、新聞や雑誌といったマスメディアにとっても、経営の根幹に関わるような、大きな変化や影響が起きているのではないかと、推察される。即ち読者数の少なからぬ減少であり、同時に購買額の減少である。そしてまた同様のことは、TVの世界でも起きているのではないかと思われる。とりわけ地上波の世界で同様のことが起きているのではないかと推察される。 TVに「大人の見る番組が無い」といわれて久しいが、人生経験をある程度積んで人生や人間関係の表も裏もある程度経験している、私達のような中高年層が見たくなるような番組が少なくなっているし、それなりのクオリティの高い番組が少ないことも、TV離れの原因の一つとなっているであろう。バラエティ番組やお笑い芸人・タレントが中心の番組などは言うに及ばず、連続番組などにおいても上っ面の人間関係や、ストーリーの先が簡単に予測され得るドラマを見てもつまらないのである。それにBS放送やCATVといったより専門性の高い番組を、多くのチャンネルで見る事が出来るようになっている事も、原因の一つとなっているのではないかと思われる。要は選択肢の激増によって、選ばれる理由や価値・クオリティを持たない番組は視聴の対象にならないわけである。更にまた最近は動画配信やYouTube、アマゾンのファイヤーTV等の定額・低額や無料番組の配信の登場も、ある程度影響しているのではないだろうか。この現象はかつて映画業界やラジオ業界が直面した問題であり、つい最近ではDVDやCDレンタル業界が直面している問題でもある。新たなテクノロジーや媒体の登場による、既存秩序の崩壊と再編といった問題であり、同時に視聴者・利用者の専門性の高まりや多様化・グローバル化、といった環境の変化に関わりがあるように思われる。しかしながら映画業界やラジオ業界がそうであったように、新聞・雑誌・地上波TVが消滅するという事にはならないであろう。淘汰はされ再編はされてもキット存続はし続けるだろうと思われる。そしてこれからは一つや二つの寡占的なメディアが、マーケットに対して大きな影響力を与え続けるという事が、無くなって行くことが予測される。マスメディアの存在価値の相対的な低下や、社会的な影響力の低下である。、　　　　　　　　　　　　　　アメリカの花札大統領が既存のメディアを介さず、ツイッターなどで自身の支持者に直接働きかけ発信続けるという行動は、この潮流の変化をある意味象徴しているように、思うこともできる。ツイッターやフェイスブックといったSNSを介した個人の情報発信装置の登場は、マイクロメディアの登場や浸透という事もできるだろう。そしてこの大きな流れや、新しい動きはこれまでのマスメディアにとって代わって、今後ますます進行し浸透し、広く深く進んで行き社会的な影響力を発揮して行くのではないだろうか。と同時にこう云った事態の進行は、私などのような一介の中高年であっても、HPという自らの発信媒体を確保することで、自分の関心ある領域について発信し続ける事が出来る事を意味する。そしてその結果、この私の発信するマイクロメディアが数百人の人々に閲覧し続けて貰ってられるのも、このような新たなテクノロジーの普及や、環境の変化といった大きな潮流があるからであると、思う事もできるのである。

南十勝 聴囀楼 住人

マスメディアとマイクロメディア

南十勝聴囀楼　住人