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2019/12/12
ジョン・レノン、という人生 |
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2019/10/31
「モミジ」という樹木 |
四月といえばもう春である。 取りわけ本州では、先月の下旬から桜の開花が、毎日の様に報じられ、すでに満開に達しているのだという。 そんな本州から春の便りが報じられている中、ここ北海道南十勝でもゆっくりと季節は進んでいる。 根雪はほとんど溶けているし、最高気温は二桁となって久しい。 庭の片隅に咲き始めた福寿草は、春の先駆けであるし、道路わきに咲くフキノトウも同様である。  そんな雪解けが象徴する、春の到来を感じる中で、この2月末に始まった「イラン戦争」であるが、こちらは1ヶ月を過ぎても雪融けまでは、しばらく時間が掛かりそうである。 戦争を始めた当事者で、我が国初の女性首相が訪米時に、ハグした後の首脳会談で、 「この戦争を停められるのも、平和をもたらしてくれるのもそれが出来るのは、ドナルドあなただけだ・・」といった様な言葉で持ち上げられたのだが、まだ終戦には至ってない。 今月1日に、その米国大統領はホワイトハウスから米国民、そして全世界に向けられた、1時間程度のメッセージは、内容の乏しい残念なものであった。 相変わらずの自己陶酔型で、戦果を誇大報告する悪癖はそのままであった。 私はこれは形を変えたエイプリルフールなのか？とも思ったが、1時間近く行われた演説は終始一貫したままだった。 ”ホルムズ海峡の封鎖が解除”に向かうかもしれない、とか”イラン戦争からの撤退 ”といった言葉が聞けるかもしれない、と期待していた多くのアメリカ人や、世界の経済人・政治家にとっては、期待外れであった。 その結果起こった事は「トランプ政権支持率の更なる低下」「原油取引き価格の高騰・高止まり」「株価の低落」であった。 これはアメリカ国民の反応＝世論調査結果であり、世界の経済界からの「トランプ演説」への評価である。 今回の演説で喜んでいるのは「プーチンのロシア」だけであろう。ウクライナ戦争での戦費調達で、疲弊しているロシアにとって、原油価格の高騰は、同時に収入の増加を意味するからである。  そんな先行き不透明な中で先日入って来たのは、ホルムズ海峡を回避する形での原油確保や、LNG調達先の多角化を告げるニュースであった。 日本の外務省や経産省の官僚たちが築き上げてきた、日ごろのネットワークや人脈作り、情報収集の成果が活用され、活かされた結果であろう。 ”Good Job⁉ ”なのである。 前回のコラムでも指摘した様に、原油やLNGの調達先が1か所で8・9割というのは、やはり異常でありイビツなのである。 今回の目の前の”ホルムズ海峡閉鎖 ”への「短期的対処」、に留まらず「中期的対処」「長期的対処」という観点からも、このニュースは望ましい対応であり、エネルギー戦略であると評価出来得る。 「紅海ルート」の確保や「アラスカ油田の開発」と共に、「中央アジアルート」確保や「北米原油・天然ガス開発」等への投資と共に、技術力の援助や社会インフラ支援といった事が、これからの20年30年先を見据えた、戦略的対応に成るであろうと私は確信している。  と同時に忘れてはならないのは 「化石燃料依存からの脱却」 「日本国内に眠る原油開発の採算性検討と、社会インフラ整備・補助制度の検討」 等である。 前者は「再生可能エネルギーの開発」「ゼロカーボン・脱炭素社会に向けた政策」として、既にスタートしているのでその推進と促進状況を、冷静かつ厳しくチェックする事が大切だと思っている。 そして後者に関しては、明治時代以降進めていた「新潟県の油田開発」事業や、「北海道での油田開発」事業をもう一度再検討し、updateすることである。 その上でビジネスモデルを構築することで、開発に伴う損益分岐をクリアにする。 そうして国産原油の開発や調達の可能性を、「ポスト中東原油依存政策」の一環として、研究しStudyする価値があるのではないか、と私は想っている。 「中・長期視点」に立った「経済安全保障」とは、こういう事を検討する政策ではないか、と私は思っているのである。  原油高騰は、国内原油開発のビジネスモデル再検討 の機会に成り得るのではないか・・。
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